大型トラック・ユニック車専門の運送事業!

國森運送株式会社は鳥取県に拠点を置き、四国四県から中国地方、大阪や神戸など関西地域をメインに大型トラックでの一般貨物運行を行う会社です。
大型トラックで、建築建材類(例えば、ベニヤ板、角材など)を運送したり、大型ユニック車に載せて、農機具類を輸送しています。
西日本を中心に、ご依頼がございましたら日本全国へ運送いたします。

事業内容

建材の運送

暮らしになくてはならないマイホーム。

建築建材類の運送も手掛けます。

國森運送株式会社は、運行を通じて人々の生活を支えます。

加工場、工場、倉庫などの間をトラックにて運送します。

ベニヤ板・角材をはじめとした建材、日用雑貨、家電製品、他も、ご依頼がございましたら運搬します。

建材の運送

農機具類

大型ユニック車に載せて農機具類を運搬します。

1台の大型ユニック車で、4台~5台程度の農機具類を一度に運搬可能です。

農機具屋さん、個人宅、中古販売店、農機具関係の業者様、コンテナ屋さん、会社関係の倉庫など、様々な場所にお運び致します。

西日本エリアが中心ですが、ご依頼がございましたら日本中、どこへでも農機具類を運搬致します。日本全国に運送対応可能です。

農機具類

その他の荷物も配送可能!

建材関係や農機具類以外も運送可能です。

例えば、自動車部品、米などの食品、凍結防止剤など、ご依頼がございましたら運送させていただきます。

まずは、お気軽にご相談してください。

その他の荷物も配送可能!

西日本を全域カバー

一般区域貨物自動車運送事業として、大型トラック専門の運送事業を行っています。

関西~中四国エリアをメインに西日本全域をカバーして運行しています。

安心、安全に、商品をお届けします。

西日本を全域カバー

保有トラック台数

5台を保有。

各自ドライバーに1台を貸与し、専用車として運用しています。

各自ドライバーの乗りやすいように自由にカスタマイズしていただき、安全運行に取り組んでいます。

保有トラック台数

車両紹介

車両紹介
車両紹介
車両紹介
車両紹介
車両紹介
車両紹介
車両紹介
車両紹介
車両紹介

國森運送について

私たちは、トラック運行会社としての使命を全うし、すべてのお客さま、ユーザーさまに安心と利便性をお届けすることを誓います。

大きな事故は起こさない

創業より10年以上の間、大型の事故やトラブルはありません。

お客さまへ迷惑をかけることは絶対にしたくない、それが私たちの気持ちです。

新人研修ではドライバーに並走して要領を教えるところから始めます。

めんどくさいと思っても養生やラッシングはしっかりやることを徹底して注意喚起をする。

それが大型事故無しの実績につながっています。

大きな事故は起こさない

多品種に対応する実績

ベニヤ板などの建材から、農機具類まで、広範に渡った商品を運送いたします。

多品種に対応する実績

手積み・パレット積み、どちらにも対応

保有車両はすべてウィング車。

手積みから手下ろし、パレットによる積み込みまでお客さまのニーズに合わせた運行を行います。

手積み・パレット積み、どちらにも対応

安全に対するガイドライン

安全に対する基本方針

1) 全従業員に対して「運送中の安全確保が最も重要」という意識を徹底させ、その実現のため経営トップが主導し全社員が一丸となって取り組み安全性の向上をたゆまず図ります。

2) 安全に対する基本的な方針及びそれに基づく目標・計画を従業員に周知徹底します。

3) 公共道路を使用して仕事をしている認識を徹底し、運転に関する知識・技能の研鑽に努め交通人身事故の防止を図ります。

4) プロドライバーとしての自覚を高め悪質違反(酒酔い・酒気帯び・過労・薬物等使用運転・無免許・無資格運転・過積載運転・速度違反・救護義務違反)を絶対にさせません。

5) 運行管理体制及び車両管理体制の充実強化を図り、法令に定められた運行管理及び車両管理が適切に機能するよう配慮します。

6) 現場の声を安全性向上方策に継続的に反映させる等、会社全体の安全性を計画的に向上させます。

7) 参加・体験・実践型の研修・指導等の実施により、運転者の能力向上を図ります。

安全に対する対策

1) セーフティーレコーダーおよびビデオ録画を導入しています。

2) バックアイカメラ・デジタルタコグラフを装着しています。

3) 安全に関する内部監査を実施し、必要な是正・予防処置を講じます。

4) 安全に関する情報伝達網を確立し、社内において情報の共有化を図ります。

5) 安全に関する教育及び研修計画を策定し、確実に実施します。

教育及び研修

1) 教育部門を設け全社員の教育を専門に行い、レベルアップを図ります。

2) ドライバーから管理者までの教育システムを構築し、やる気を引き出し更なるレベルアップを目指します。

3) 初任運転者及び事故惹起者の教育研修を徹底して行います。

4) 運行管理者・整備管理者は、計画的に公的機関の講習会で研修を受講します。

5) ドライバーに対する一般的指導及び監督(告示1366号)を年間で定め、計画的に実施します。